商品評価損の表示の基礎(売上原価または特別損失)

商品評価損とは、商品などの棚卸資産の期末における正味売却価額(または再調達原価)が取得原価よりも下落している場合において、棚卸資産の帳簿価額を正味売却価額まで引き下げを行ったときの簿価切り下げ額をいいます。
商品評価損の損益計算書における表示については、原則として売上原価として表示されますが、その発生が臨時の事象に起因し、かつ、多額である時などは特別損失として表示されます(棚卸資産の評価に関する会計基準 第17項参照)。

原則的な表示 売上原価※。ただし製品の製造に関連し不可避的に発生すると認められるときには製造原価として処理します。
臨時、かつ、多額の場合の表示 特別損失として表示します。なお、臨時的な事象による簿価引き下げとは、たとえば重要な事業部門の廃止や災害などを原因とする収益性の低下をいうものと考えられます。

※ なお、特に通常の販売目的で保有する棚卸資産(商品や製品など)について、収益性の低下による簿価切下額は、売上原価等の内訳項目として独立掲記するか注記により金額を表示する必要があります(ただし当該金額の重要性が乏しい場合は除きます。棚卸資産の評価に関する会計基準 第17項参照)。

(関連ページ)
商品評価損の算定・仕訳の基礎

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