建物や機械装置・備品・車両などの有形固定資産は、企業活動にとって欠かせないものですが、使用することにより徐々にその価値が低下していきます。
したがって、いつまでも買った時の金額のまま帳簿に計上しておくわけにはいきません。帳簿上においても毎年少しずつ固定資産の価値を減少させることが必要となります。この価値の減少額を見積り、これを毎期の費用として計上していくことを減価償却といいます。
しかし価値の減少額を正確に見積もることは困難ですので、簿記の世界では一定の方法に従って計算した金額を毎期の価値の減少分とし、これを減価償却費として計上することになります。
減価償却費の計算方法については、以下のようなものがあります。
| 定額法 | 定額法とは、毎期同額の減価償却費を計上する方法をいいます。定額法による減価償却費の算定は以下の算式により計算します。
定額法の減価償却費＝(固定資産の取得原価－残存価額)÷耐用年数 |
| 定率法 | 定率法とは、前期末の帳簿価額に対し、毎期同じ割合を乗じた金額を減価償却費を計上する方法をいいます。定率法による減価償却費の算定は以下の算式により計算します。
定率法の減価償却費＝固定資産の帳簿価額×償却率 |
なお、取得原価と帳簿価額は以下の算式によって算定します。
|
取得原価＝購入した時の固定資産の価格（変動しない）
帳簿価額＝固定資産の取得原価から、前期までに計上された減価償却費の合計金額を控除した価格（毎年減少していく） |
固定資産の取得原価は購入価格をいいますので、これは変動することはありません。したがって取得原価をベースに、これを耐用年数で割り算する定額法の減価償却費は毎期同額となります。
これに対し帳簿価額とは、取得原価から前期までに計上された減価償却費の合計額をマイナスして算定します。したがって毎年減価償却費を計上することにより帳簿価額は減少していきますので、帳簿価額に償却率をかけて求める定率法の減価償却費も毎年減少していきます。
（関連ページ）
直接法（ちょくせつほう）による減価償却費の仕訳・記帳
間接法（かんせつほう）による減価償却費の仕訳・記帳
