総平均法の基礎(払出単価の決定・棚卸資産の評価方法)

商品の払出単価の決定方法(期末棚卸資産の評価方法)のうち、平均原価法とは、取得した棚卸資産の平均原価を算出し、この平均原価によって期末棚卸資産の価額を算定する方法をいいます(棚卸資産の評価に関する会計基準6-2(3)参照)。

なお、平均原価の算定は方法には総平均法と移動平均法との2つの方法があります。

上記のうち、総平均法による平均原価の算定は、一定期間において受け入れた棚卸資産の平均単価を、期間経過後にまとめて算定し、この平均単価をもって、この期間において払い出した棚卸資産の払出単価や期末に残っている棚卸資産の単価とする方法をいいます(移動平均法についての詳細は移動平均法の基礎(棚卸資産の払出単価・期末在庫の評価)をご参照ください)。

(総平均法による平均単価)
総平均単価=(期首棚卸資産価額+期中棚卸資産仕入価額)÷(期首棚卸資産数量+期中棚卸資産仕入数量)

(期末棚卸資産の価額)
期末棚卸資産価額=総平均単価×期末棚卸資産数量

演習問題:総平均法による払出原価・期末棚卸資産原価の算定

当社の当期のA商品の仕入・販売は以下の通りである。総平均法により期末棚卸資産の原価を算定しなさい(当社の決算日は毎期3月31日である)。

4月1日:期首商品棚卸高は10個(@400円)であった
4月8日:A商品30個を1個当たり@300円で仕入れた
6月12日:A商品20個を1個当たり@500円で仕入れた
8月7日:A商品25個を販売した
10月9日:A商品40個を1個当たり@400円で仕入れた
1月18日:A商品20個を販売した
3月3日:A商品35個を販売した

(解説)
総平均法では、一定期間において受け入れた平均単価を期間の最後でまとめて算定し、この平均単価を使って期中に払い出した商品の払出単価や期末在庫の単価として使用します。

平均単価は期中に受け入れた商品の仕入金額の総額(期首商品の金額を含む)を、期中に受け入れた商品の総数量(期首商品の数量含む)で除して算定することになります。

なお、平均単価を算定する前の商品有高帳、および平均原価・期末棚卸資産価額の算定は以下のようになります。

日付 受入 払出 残高
4/1 期首 10個(400円) 10個
4/8 仕入 30個(@300円) 40個
6/12 仕入 20個(@500円) 60個
8/7 売上 25個 35個
10/9 仕入 40個(@400円) 75個
1/8 売上 20個 55個
3/3 売上 35個 20個(期末在庫)
A商品の受入金額:@400円×10個+@300円×30個+@500円×20個+@440円×40個=40,600円
A商品の受入数量:10個+30個+20個+40個=100個

A商品の受入総平均単価:受入金額40,600円÷受入数量100個=@406円

A商品の期末在庫価額:期末数量20個×平均単価@406円=8,120円

なお、上記の総平均単価を使用して商品有高帳を記入すると以下のようになります。

日付 受入 払出 残高
4/1 期首 10個(400円) 10個
4/8 仕入 30個(@300円) 40個
6/12 仕入 20個(@500円) 60個
8/7 売上 25個(@406円) 35個
10/9 仕入 40個(@400円) 75個
1/8 売上 20個(@406円) 55個
3/3 売上 35個(@406円) 20個(@406円)

総平均法では、期中は在庫の受け払い数量のみを記帳するだけでよく、また平均単価の算定が期末の1度で済むため、平均原価法の中でもより簡易な方法であるといえます。
しかし上記の設問の通り、平均単価が期末までわからないため、期中の在庫金額や払出金額が分からないなど、期中における在庫・販売分析などの観点からは問題のある方法であるといえます。

(関連ページ)
個別法の基礎(払出単価の決定・棚卸資産の評価方法)
先入先出法の基礎(払出単価の決定・棚卸資産の評価方法)
売価還元原価法の基礎(棚卸資産の評価方法)
最終仕入原価法の基礎(棚卸資産の払出単価・期末在庫の評価)

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